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物価が高くて嫌になりますね。誰しもそうだと思います。
ですが、長ーい歴史を見ると、物価は上がり続けるものです。
1950年頃はアイスが１本10円で売られていたことを考えると、わかるかと思います。インフレとは悪いものではないのです。
問題は、物価上昇に賃金上昇が追いついていないこと。
以前、物価対策として資産形成がよいと伝えました。
長期では資産形成がいいのですが、直近の対策はどうすればいいのさ！？というお声もあると思います。
今回は、すぐにできる対策をご紹介。長期対策と短期対策の合わせ技を講じましょう。
目次Outline
その１ 値上がりしているものを買わない
できるだけ値上がり率の低いものを購入する
インフレ対策の基本は、「同じものを無理に買い続けない」ことです。
すべてが一斉に同じ割合で値上がりするわけではありません。
商品やサービスごとに、値上がり率には大きな差があります。その差に気づくだけでも、家計へのダメージは抑えられます。
毎回の買い物で「今、高くなっているか？」を意識してみましょう。値上がりが緩やかな商品に置き換えるだけでも効果があります。
これは節約というより「選び方を変える」工夫です。無理なく続けられる、現実的なインフレ対策といえます。
例えば、米が高いのであればパンを購入するなど
最近はお米や一部の食品が大きく値上がりしています。
そうした時は、主食を固定せず柔軟に考えるのがポイントです。
お米が高ければ、パン・麺類・冷凍食品を活用するのも一案です。「今は何が割安か」という視点を持つだけで選択肢が広がります。
外食を控えて、自炊メニューを変えるのも有効です。特売日やまとめ買いも、上手に使えば助けになります。
食生活を少し調整するだけで、支出は意外と変わります。我慢より「切り替え」が、長続きのコツです。
我慢はしすぎない、健康を損ねない程度を意識する
インフレ対策で一番避けたいのは、無理をしすぎることです。
食事の質を極端に下げると、体調を崩してしまいます。
医療費が増えては、本末転倒になってしまいます。「安いから」だけで栄養を削るのはおすすめできません。
節約は、生活の土台があってこそ意味があります。
心身の健康は、何よりも優先すべき資産です。少し高くても「必要なもの」はきちんと選びましょう。
インフレ対策は、続けられるバランスが何より大切です。
その２ 値上がりが予想されるものは早めに買ってしまう
値上がりする前に購入の判断を
インフレが進むと、モノの価格は少しずつ、しかし確実に上がります。
「いつか買う予定」のものほど、先延ばしが損になることもあります。特に生活に欠かせないものは、早めの判断が家計を守ります。
値上げのニュースが出てから動くと、選択肢が減りがちです。
迷っている間に、同じ商品が高くなるケースも珍しくありません。必要性が高いなら「今買う」ことも立派な対策です。
衝動買いではなく、計画的な前倒し購入がポイントです。インフレ時代は「判断の早さ」も節約の一部になります。
冷蔵庫や洗濯機、パソコンなどの家電は値上がり前の購入を
家電は原材料費や輸送費の影響を受けやすい分野です。
半導体や金属価格の上昇で、値下がりしにくくなっています。
冷蔵庫や洗濯機は、壊れてからだと選ぶ余裕がありません。調子が悪いと感じたら、早めに検討するのがおすすめです。
パソコンも円安の影響で、今後の値上がりが予想されます。モデルチェンジ前後は価格が動きやすい点にも注意しましょう。
「まだ使える」うちの買い替えが、結果的にお得になることもあります。家電は計画的に備えるインフレ対策の代表例です。
新品ではなく、中古市場も視野に
必ずしも新品にこだわる必要はありません。
中古家電やリユース品は、価格を抑えられる選択肢です。保証付きや整備済みの商品を選べば、安心感もあります。
特にパソコンやスマホは、中古市場が充実しています。型落ちモデルでも、日常使いには十分な性能のことが多いです。
フリマアプリや中古専門店を上手に活用しましょう。新品価格と比較するだけでも、選択肢が広がります。
生活が困窮している場合は行政へ支援の相談を
生活が苦しいとき、「自分の努力が足りない」と責めてしまいがちです。
ですが、急な値上げや収入減は、個人ではどうにもならないこともあります。
行政の支援制度は、困ったときに頼るために用意されています。生活保護だけでなく、住居確保給付金や各種減免制度もあります。
相談するだけで、使える制度が見つかることも少なくありません。
市区町村の窓口や、社会福祉協議会が相談先になります。
一人で抱え込まず、早めに助けを求めることが大切です。
例：東京都の場合
経済的に困窮し、最低限度の生活を維持することができなくなるおそれのある方に対して、個々の状況に応じた支援を行い、自立の促進を図ることを目的とした制度があります。
引用：東京都 福祉局 生活困窮者自立支援制度について区市（町村部については東京都）が実施主体となり、複合的な課題を抱える生活困窮者を幅広く受け止め包括的な相談支援を行う自立相談支援事業（必須事業）と、本人の状況に応じた支援を行う各支援事業（任意事業）があり、自立相談支援機関において策定される自立支援計画に基づき、各種支援が行われます。
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/seikatsu/seikatsukonnkyuu/jiritsu（参照：2025-12-25）
相談窓口など、詳細については以下のリンクから確認できます。
本当に困っている方は、ひとりで抱え込む必要はありません。
どうかお住まいの自治体に相談してみてくださいね。
まとめ
値上げが続く今の時代、完璧な対策を一気にする必要はありません。
できることを、できる範囲で、少しずつ取り入れることが大切です。
買うものを見直す、購入時期を工夫する、それだけでも立派な対策です。
無理な節約や我慢で、心や体を壊してしまっては意味がありません。
生活が苦しいと感じたら、支援を頼る選択肢もあります。
今日の小さな行動が、これからの安心につながっていきます。
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Wrote this articleこの記事を書いた人
あかぐり
クレジットカードを使い続けて10年以上。初めてクレジットカードを作る人に向けて、また、サイトに来てくれた人の経験や知識に「ちょい足し」するべく、クレジットカードの実体験とお金に関する情報を発信しています。
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