株式投資をしていると、避けられないのが「株価の急落」。
世界的な経済ニュースや地政学的リスク、企業の業績悪化など、さまざまな要因で突然株価が下がることはあります。
そんな時、多くの人が抱えるのが「このまま保有していて大丈夫だろうか」という不安です。
しかし、結論から言えば、あわてて売ることが最善の選択とは限りません。
パニック売りの心理に注意
株価が急落すると、どうしても私たちは冷静さを失いがちです。
SNSやニュースでは「暴落」「危機」といった言葉が踊り、まわりも売っているように感じると、自分も売らなければと焦ってしまいます。
しかし、このような“パニック売り”は、後から冷静に考えると「なぜあんなに焦ったのか」と後悔する原因になりやすいものです。
下落＝損ではない
ここで一度立ち止まって考えてみましょう。
株価が下がっただけでは、実際に損をしたわけではありません。
損失が確定するのは、あなたが「売った時」です。急落時に一番大事なのは「その銘柄を買った理由」と「その会社の価値が本当に変わったのか」を見直すことです。
もし、その企業が一時的に市場の不安に巻き込まれているだけで、業績や将来性には問題がないのなら、焦って手放す必要はありません。
実際に起きた回復の例
たとえば、2020年のコロナショック。
株式市場は大きく下落し、多くの投資家が不安にかられました。しかし、その後の経済対策と企業の回復力により、多くの銘柄は半年〜1年で元の水準、もしくはそれ以上に回復しました。
下落時に売ってしまった人は、回復の恩恵を受けられなかったのです。
https://www.nikkei.com/markets/worldidx/chart/nk225/?type=10year
10年間の株価チャートでみると、コロナの株価下落は瞬間最大風速のようなもの。長い目で見れば株価は上がっていっています。
ただし、忘れないで欲しいのは長期で見れば株価は上がるけど、その間にも暴落はあるということ。長期保有によりリターンを得たいのであれば、暴落というのは仕方のないものだという割り切りも必要です。
見直すべき３つのこと
株価が急落したとき、以下の3点を冷静に確認してみましょう。
- 投資した目的と理由を思い出す 短期的な値動きではなく、長期的な成長を期待して買ったのであれば、一時の下落で判断を変える必要はありません。
- 企業の本質的価値は変わったか？ その企業の業績、ビジネスモデル、財務基盤などに大きな変化がなければ、売る理由はないかもしれません。
- 生活資金に支障がないか もし投資資金が生活費を圧迫しているのであれば、リスクの取り方を見直す必要があります。投資は余剰資金で行うのが原則です。
長期投資の本質を忘れずに
株式投資の基本は「安く買って、高く売る」こと。
急落は「安く買えるチャンス」にもなり得ます。そして良い投資先の株を長期で持っているということは、複利の力で雪だるま式に利益が増えるということ。
また、毎月一定額を投資する積立投資（ドルコスト平均法）を行っていれば、価格が下がったときにも自動的に買い増すことができ、長期的には平均取得単価が下がる効果も期待できます。
投資の神様といわれるウォーレン・バフェットさんもこう言っています。
「卓抜したビジネスについては、その株価にかかわらず一切売るつもりがない。」
売らずに長期で保有した方が利益を得られるのです。
持っていた株の会社が大きな不祥事を起こした場合は話が変わってきます。不祥事は市場が不安になっているという一時的なものではなく、会社の価値そのものに関わることだからです。その際は「どのような内容の不祥事なのか」「損害や被害を受けた人はいるのか、どの程度いるのか」などを見て、必要であれば売却をしましょう。
まとめ：感情ではなく戦略で
投資は、感情との戦いでもあります。
怖くなって手放したくなることもありますが、大切なのは「自分がなぜ投資しているのか」を見失わないこと。
特にインデックス投資では、頻繁な売り買いを行うのではなく腰を据えてじっくり長期保有がポイントになります。
短期の波に振り回されず、冷静に戦略を立てて投資を続けることが、長期的な資産形成につながります。
